世界同時株安 真夏のマーケット動揺

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「サブプライムショック」が再び世界の金融市場に打撃を与えた。米国でのサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅ローン）の焦げ付き問題をきっかけ に欧州、日本と世界規模で広がった同時株安。外国為替市場にも影響が出ており、主要国の金融当局も警戒を強めている。米国の住宅ローン問題が、真夏のマー ケットを大きく揺さぶった。
一時５００円を超えて値を下げた先月２７日に次ぐ大幅な株価下落を招いたのは、またしても米国のサブプライムローンの焦げ付き問題だった。フランス金融 大手のＢＮＰパリバが傘下のファンドの営業休止を発表するなど、欧州市場でも大きな影響が出ていることを嫌気し、欧州にも株安が波及。足を引っ張られるよ うな形で、東京株式市場も大きく値を下げた。
ただ、今回は日米欧の金融当局が足並みをそろえて、信用不安の広がりを抑えようと、金融市場に資金を供給する素早い対応をとった。
国内に目を向けても、企業業績は好調で、サブプライムローン問題によって、金融機関の貸し渋りが起こるといった実態面での影響も出ていない。このため、 市場では「今回の下落によって割安感の出た銘柄にはすぐに買い戻しが入ることが予想され、ここからの下値は限定的になるのでは」（大手証券会社アナリス ト）といった声が根強い。
一方で、サブプライムローン問題が、くすぶり続ける限り、新たな問題の発生をきっかけに、再び世界的に連鎖的なパニック売りが起こる可能性も懸念されて いる。「積極的に買いを入れにくく、株価の上値は重くなる。問題解決の見通しが立つまで、神経質な展開が続く」（中堅証券会社アナリスト）など荒っぽい値 動きになることを警戒する声も出ている。
大和総研の木野内栄治チーフテクニカルアナリストは「サブプライムローンの問題は来年半ばまで続く可能性もあり、金融市場からこの問題をいかに切り離すかがポイントになってくる」と指摘している。
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サブプライムローンは外国為替市場にも影響を与えた。１０日の東京外国為替市場の円相場は続伸し、一時１ドル＝１１７円台まで買い進まれた。サブプライムローン問題の拡大懸念を背景に、ドルやユーロが売られる動きが活発にみられ、円の独歩高の展開となった。
米国の景気後退懸念が強まったことに加え、株式市場の急落で、投資家がリスクを減らすために為替市場や債券市場へ資金を振り向ける動きが広がった。ユーロに対しても円は急伸。サブプライムローン問題の波及で欧州も景気減速懸念が台頭。２円以上円高が進んだ。
今後の円相場の見通しについて、欧米経済の不透明感を背景に、基軸通貨の中でも円が強含む展開が当面続くとの見方が多い。大和総研の亀岡裕次シニアエコノミストは「欧米の利上げ観測も後退し、円高が進みやすい」とし、一段の円高の進行を予想している。

[Yahooニュース]